習近平(シーチンピン)と若い母親との卑猥な関係

近年習近平皇帝にはシーチンピンとフリガナがつけられます。これには何か恥ずかしいよな違和感を覚えていました。

 

友人のところへ行ったら、その理由がわかりました。彼女にはオムツが取れていない男の子の赤ちゃんがいます。運悪くオムツを取り替える場に居合わせることになりました。

オムツを外すと、小さなおちんちんがとんがっています。

彼女は「まだ、おしっこしてないね。シーシー」と赤ちゃんにおしっこ出すように促しました。

 

その時です。シーチンピンの語感がいやらしい理由に気がついたのは

 

習近平を二重にすると習習近近平平。

これにフリガナをつければ、シーシーチンチンピンピン。

 

「シーシー、おチンチンピンピンだね。」と若い母親がいいそうです。

 

私の発見を彼女に話したら、「彼にも言ってみる」と笑っていました。

 

その夜、ウェト アンド メッシープレイがあったかは定かではありません。

 

 

 

  

朝日新聞、民意と違う野党へ辞任勧告は?

朝日新聞は2018/05/20 22:09に世論調査の結果を公表(https://www.asahi.com/articles/ASL5N4SQYL5NUZPS002.html)

した。

 

自民維新公明とパ党諸党の支持率が以下のように掲載されている。(数値は%。カッコ内は前回調査)

 

自民党 36 (33)

立憲民主党 9 (10)

国民民主党 1 (-)

公明党 3  (4)

共産党 3 (3)

日本維新の会 1 (1)

自由党 0 (0)

希望の党 0 (-)

社民党 0 (0)

日本のこころ 0 (0)

その他の政党 0 (0)

計 53

自由党のような数議席程度しか持っていない政党の議席と支持率は誤差の範囲として良しとしよう。

 

問題は国・立・両民主党、特に、国民民主党だ。

国民は支持率1%なのに衆院では39名もいる。衆院の定数は465なので、不当にも、8倍の8%のシェアを持っている。

 

立民についてはより緻密に分析する。

支持率合計は53%。自民は36%。(36÷53)×465=316。実際は283人でしかない。

次に自公で見ると((36+3)÷53)×465=342議席あってしかるべきだが312議席しかない。

国民の場合は(1÷53)×465=9人となり30人も多い。

立憲の場合は(9÷53)×465=79人で実際の54人より少ない。

 

総選挙のとき、朝日新聞は世論調査を以って民意とした。ならば、朝日は今回の世論調査も民意としなければならない。さもなければダブルスタンダードの誹りを免れない。

 

当然、朝日は、困眠党議員に辞任を迫らねばならないはずだ。

元毎日新聞記者でアジテーター芸人の岸井成格の契約不履行。

毎日新聞記者でアジテーター芸人の岸井成格が死亡した。

享年73年なので天寿を過ぎるほど満喫したと言える。

故人の成仏を無駄と知りつつもお祈りする。

 

 

アジテーター芸人岸井は自分が知りもしないことを喋ったりして突っ込まれていた。それもあってか、岸井は論争を避けていた。ボロが出てしまうと恐れていたからだろう。

先に「喋った」と書いたのは理由がある。この御仁は文章を書かなかった。毎日新聞の訃報(https://mainichi.jp/articles/20180516/k00/00m/010/100000c)には

>著書に「大転換 瓦解へのシナリオ」「議員の品格」、主な共著に「政変」「政治家とカネ」などがある。

とあるが、正しくは

「著書に「大転換 瓦解へのシナリオ」「議員の品格」、主な共著に「政変」「政治家とカネ」程度しか無い。」

 

出典が示せないのだが、岸井は

自分の芸風の原点は、権力監視できなかった戦前の報道への反省にある、

のようなことを言っていた。

南朝鮮の言葉に「歴史を忘れた民族に未来は無い」がある。岸井も歴史を知らなかった。自分に都合の良い歴史をでっち上げ、そこに安住していたからだ。

上記「権力監視ができなかった戦前の報道への反省」にも岸井の歴史でっち上げが当てはまる。

岸井は毎日新聞に所属していた。そう、「百人斬り競争」の毎日新聞だ。

戦前の毎日新聞も権力の監視をしていた。平和志向の権力を監視して「手ぬるい」と指弾し、戦争を煽っていたのだ。

 

岸井は歴史を知らずに「反省」した。結果、その結論も歪んだものとなった。

正しく反省したなら、アジテーター芸人にはならなかったろう。

 

 

新聞は嫌いだと言う佐藤栄作総理の辞任会見の場で、

岸井が音頭をとって新聞記者を退席させた、

テレビには佐藤元総理の独演が映しだされた、

毎日新聞は得意げに報じた。

 

岸井と新聞の姿勢には大きな問題があると思う。

 

新聞が2,3日配達されないので販売店にクレームを入れたら、慌てて当日の新聞とタオルか何かを持って謝りにきたと聞いたことがある。かくも販売店は契約履行に気をつかっている。

 

新聞社サイドからすれば、ニュースはおまけで広告を配ることが真の目的かもしれないが、新聞を買う理由はニュースを読むためだ。岸井の行動やそれを良しとする新聞は契約履行を等閑視した。

 

同時に、テレビに報道を委ねたことで、報道面においても、テレビに敗北宣言をしたに等しい。

 

嘘といえるか?「時間の都合がつく限り、どなたであってもアポイントがあればお会いした」ゲンダイ

『真偽を検証 柳瀬氏答弁「アポがあれば誰とでも」は大ウソ』は日刊ゲンダイが2018/05/12に掲載した記事だ

(https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/228965)。

 

記事では日刊ゲンダイの記者が佐伯耕三総理秘書官にアポをとろうと連絡を入れた。

3時間後秘書官付の職員から「プレスの方との面会は、取材であるか否かにかかわらず、全てお断りしています」とお断りの電話があった。ゲンダイは「取材ではない」と食い下がったがゲンダイの妄想は叶わなかった。

これをもってゲンダイは「門前払いだったからフザケている。」「柳瀬答弁は何から何まで全てウソだ。」

と喚いている(笑)。

 

論理的に考えてみよう。

第一に柳瀬前秘書官と佐伯秘書官は別人だ。二人が同じ原理で面会すると限らない。

私と隣町の村田さんが共に町内会長だとしよう。

村田さんは改憲賛成に署名した。私は署名しなかった。「同じ会長なのにどうして署名しないのよっキーーーーッ」と怒るのと同じ理不尽さに気付よ>ゲンダイ記者

 

第二に、ゲンダイは「取材ではない」のなら何のために佐伯秘書官に会うのか。

 

柳瀬秘書官が「時間の都合がつく限り、どなたであってもアポイントがあればお会いした」のは世の中から乖離しないためと答弁した。

 

仮にゲンダイがアポを取ろうとした相手が柳瀬前秘書だとしよう。

 

だが、「時間の都合がつく限り、どなたであってもアポイントがあればお会いした」い柳瀬前秘書官でも時間に限りがあれば、会う人を選別する。

ゲンダイの記者はどんな手土産を用意したのだろう。ゲンダイの記者風情が柳瀬前秘書官が欲しがるような情報を持っているとは考えにくい。持っているとしてもせいぜい二次資料か三次資料だ。それも歪んだもの。柳瀬前秘書官は一次資料に当たることができる立場なのだ。

また、会わなければならない義理も無いだろう。

 

 

そうそう、論理的に、だった。

「時間の都合がつく限り、どなたであってもアポイントがあればお会いした」という言明には仮定が含まれている。

1.時間のつく限り

2.どなたであっても

3.アポイントがあれば、

だ。

ゲンダイの記者は2.を満たしているだけだ。会えなくて当然なのだ。

 

それに、柳瀬前秘書官は「どなたであってもアポイントを受ける」とは言明していないことに気付よ>ゲンダイの記者

 

 

柳瀬前秘書官の参考人招致の報道の疑問点

柳瀬前秘書官の参考人招致が行われた。

 

最初に言っておくべきことは、柳瀬前秘書官は答弁を変えていない、といこうこと。柳瀬氏は、記憶に無いと言っていたのだから。また、会った可能性すら、記憶に無いと答えていた。

 

柳瀬前秘書官は吉川泰弘元東大教授と加計学園の事務局長と会った。この面談は急遽決まったらしい。パ党は誰が面談のアポをとったのかを追求すべきなのだ。単に藤原審議官が繋いだだけに終わるかもしれないが。

内閣府の藤原審議官(当時)とのアポの窓口はおそらく今治市だろう。その理由は、この時点で申請しようとしているのは今治市だからだ。ところが、柳瀬前秘書官の面談相手はどうやら加計学園と吉川泰弘元東大教授。なぜ入れ替わったのか。ここも調べるべきポイントだと思う。

いずれにしろ、アポーなパ党には無理な相談か。

 

首相案件について。

愛媛県職員のメモには首相案件という言葉があった。また、「いずれにしても、自治体がやらされモードではなく、死ぬほど実現したいという意識を持つことが最低条件。」という文も入っていた。

これまで、官僚が「首相」と言うか「総理」と言うか、気が付いた時は注視してきたが、「総理」と言っている。「首相案件」は愛媛県サイドの「創作」の感が否めない。

 

「死ぬほど実現したいという意識を持つことが最低条件」という発言があったとして、それは「こっちの援助をあてにしてもダメだよ」と言外に言っているのだ。と、いうことは総理サイドからの働きかけは無かったということだ。

 

また、上記発言は具体的アドバイスではない。陳情全てに当てはまる便利な定型文句でもある。つまり、少なくとも柳瀬元秘書官はこれまで獣医学部問題を考えていなかったことを示している。

 

柳瀬元秘書官が面会を総理に報告しなかったのはおかしい、職務義務を怠っていると野党などは主張している。だが、加計学園等と会ったのは、まだ、特区の制度設計をする前と柳瀬元秘書官は発言している。言ってみれば下調べの最中。特筆すべき内容が無ければ下調べの内容を総理に報告はしないと思う。それとも野党では辞書をひいた度に盗主に報告しているのか。

報告すべき事柄は山ほどある。何しろ総理は国会で待機して時間を使わせられているのだから。

朝日、中韓が信頼に足る、宥和しろと懇願

朝日新聞が2018/05/10の社説(https://www.asahi.com/articles/DA3S13486380.html)でいつもの愚論を述べています。

 

>東アジアの国際関係に地殻変動が起きるかもしれない今だからこそ安倍政権が後回しにしてきた近隣外交という「空白」を埋める作業が必要だ。

 

朝日新聞は東アジアの国際関係の地殻変動をどのように捉えているのでしょう。北南が仲良くなれば、能天気にも近隣も平和になると信じていませんか。

38度線が対馬海峡まで引越してくる可能性は?

 

 

>北朝鮮が今後どう動くかは予断を許さない。とはいえ、もはや米国一辺倒、圧力一辺倒という硬直的な姿勢で立ちゆかないことは明らかだ。

 

明らかなのでしょうか。非常に疑問です。

現在明らかなことは、北朝鮮は、殴ると脅し手綱を引き締めれば、言うことを聞くということ。ここで鞭を振るうのを止めれば、北朝鮮は跑足止めてしまいます。非核化は達成できません。(勿論、それが朝日新聞の狙いであることは理解しています。)

 

 

>刻々と変化する情勢に機敏に対応するためにも、中韓両国との緊密な意思疎通が欠かせない。

 

>経済連携や環境、防災など共通のテーマを設定し、実務的な協議を重層的に進めることこそ、信頼関係の強化につながるだろう。

 

日々日本の領海領空領土及びシーレーンを侵しつつある支那、「不可逆的」な日韓合意を事実上破棄している下朝鮮。両国は裏切りの常習犯です。こんな両国と信頼関係を醸成しろという朝日は歴史を忘れているのでしょう。

第二次世界大戦開戦前後のイギリスの首相はネヴィル チェンバレンでした。彼はナチス ドイツのラインラント進駐やズデーデン割譲を叱りませんでした。その結果が世界大戦をもたらしました。

 

>その意味で、日中間の懸案だった防衛当局間の「海空連絡メカニズム」がようやく合意に至ったのは一歩前進だ。

 

海空連絡メカニズムでは尖閣を巡って凌ぎ合いがありました。そこに触れないのは朝日クオリティ。

 

 

科研費問題で細谷雄一の金銭面でのゴマカシ 杉田水脈の指摘からの派生

 拙稿『科研費問題で細谷雄一のゴマカシ 杉田水脈の指摘からの派生』の続きとなります。

 

細谷さんが書いているように

>国立大学の場合は、いずれの場合も、大学組織に外部資金を入れて管理をして頂くことになっております

 

だから、「適正に管理されていて、不正は無い」と言う人もいます。ですが、細谷さんも

>経費の使用に不正がある場合もあれば、

と不正があることを認めています。

 

「適正に管理されているから不正は無い」と言う寝言はガソリーヌ山尾で無効となりました。ガソリーヌ山尾は適正に管理されている政治資金報告書で地球800(?)周分走り回ったと嘘八百を言っていました。

 

お仲間に仕事を委託したことにして領収書を貰うこともできます。実際の仕事は院生をこき使ってね。

セメントいてコマす辻元清美みたいに、院生のバイト代を支払ってから巻き上げる手も有りますね。

 

 

国際政治学者である細谷雄一さんは自分の場合を使ってこんなモデルケースを作りました。

10人のチームで外国で調査するとなると

>エコノミークラスの航空券、現地での一週間ほどのホテル滞在費など、授業などのない夏期休暇などの繁忙期の高い時期を利用すれば、合計で一人で50万円程度利用しますので、10人ですと500万円となります。

>5年続けるプロジェクトであれば、海外での現地調査費への交通費等のみで、2500万円となります。

 

細谷さんの専門は国際政治学です。文化人類学者ではありません。細谷さんの専門分野で研究者10人が雁首揃えて5年間毎年海外調査へ行くのが常識なのでしょうね。

 

このようにして細谷さんは国際政治学の研究という場において50万円/人/年という「基準」をでっち上げました。

次に山口くんの一人当たり研究費をこの基準(50万円/人/年)に近づけなくてはなりません。

 

ここで、まず、細谷さんは研究者の水増しをします。

 

>批判されている山口先生の研究プロジェクトは、該当するものは5件で、合計で58名

>16年間でのべ58人で6億円相当のプロジェクトということになります

>理論的に単純計算すれば、一人当たりで1030万円、これを仮に16年で割ると、一年あたりで60万円ということになりますね。

 

私の電卓は古いようです。

6億÷58人=1034万円/人

にしかなりません。

1034万円/人÷16=64万円/人/年

です。

4万/人×58人=232万

なるほど、細谷さんはこのような手口で裏金、もとい、予備費を作るのですね。

 

以上は推敲で書き足しました。細谷さんてアバウトすぎるというか、セコすぎる。細谷さんの諸説に信を置けなくなってしまいました。それとも日本の国際政治学ってそんなレベル?

 

 

拙稿『科研費問題で細谷雄一のゴマカシ 杉田水脈の指摘からの派生』で示したとおり、「6億円相当のプロジェクト」は5ではなく、3研究です。細谷さんが数えたのべ58人から除外すべき2研究の参加者11人と同じく11人を除くと36人になります。

 

理論的に単純計算すれば、一人当たりで1667万円、これを仮に16年で割ると104万円ということになります。

 

細谷さんが数えた58人を使うのなら拙稿『科研費問題で細谷雄一のゴマカシ 杉田水脈の指摘からの派生』で示したとおり、「6.8億円相当のプロジェクト」になります。

 

理論的に単純計算すれば、一人当たりで1172万円、これを仮に16年で割ると73万円ということになります。

 

いずれの場合でも50万円より微増ではありませんね。

 

まだまだ注意すべき点があります。細谷さんは国際政治学者。山口くんは国際が付かない政治学者。山口くんは毎年の夏休みに現地に行ってホテルに滞在する必要があるのでしょうか。

 

そうそう、科研費を仲間で平等に分けますか?

国際政治学は平等なのかもしれません。ですが、国際が付かない政治学でも平等なのでしょうか。疑問です。